厚生労働省は2025年2月6日、薬事審議会プログラム医療機器調査会を開催。塩野義製薬の小児期における注意欠如・多動症（ADHD）の治療を補助するプログラム医療機器「ENDEAVORRIDE（エンデバーライド）」（一般名：注意欠如多動症治療補助プログラ ...

国内ベンチャーキャピタル（VC）のファストトラックイニシアティブ（FTI）で、ボストンを拠点に海外投資を担当している著者が、2024年の米国ベンチャー投資の最新動向を解説する本短期連載「底ばいの米国バイオ市場、2025年はどこに向かうか？」。今回は、 ...

サンバイオは2025年2月6日、細胞医薬「アクーゴ脳内移植用注」（バンデフィテムセル）の出荷に必要とされる、試験的な市販品製造について、2回目の製造結果を発表した。「規格試験及び特性解析において全ての基準値を満たし適合となった」（プレスリリースより） ...

食品安全委員会による公募型委託研究で2022～2023年度、「細胞培養技術を用いて製造される食肉のリスク評価手法に関する研究」が行われ、その研究成果をまとめた報告書が2024年12月までに公開された。培養肉など細胞性食品のリスク評価の手法について、他 ...

放射性医薬品を開発しているオーストラリアClarity Pharmaceuticals（クラリティ・ファーマシューティカルズ）社は、2025年1月24日、前立腺特異的膜抗原（PSMA）陽性病変を陽電子放射断層撮影（PET）検査により描出するための診断用イメージング薬候補64Cu-SAR-bisPSMAが、根治的治療を受けた後で生化学的再発（BCR：がんは検出されないがPSA値が上昇した状態）が認め ...

米Flatiron ...

米Solid Biosciences（ソリッドバイオサイエンシーズ）社は2025年1月21日、フリードライヒ運動失調症（FA）に対するアデノ随伴ウイルス（AAV）ベースの遺伝子治療候補であるSGT-212（FA-212）が、米国食品医薬品局 (FDA ...

細胞性食品を実用化するためのルールづくりは長年、日本では進んでいないと指摘されてきたが、最近、具体的な議論が始まる兆しが見えてきた。消費者庁食品衛生基準審議会の新開発食品調査部会が、細胞性食品の国内での販売に向け、安全性確認の基準作りに関する議論を本 ...

2019年、米Stanford UniversityのIrv Weissman教授らは、悪性度が高いいくつかのがんを対象とする新たな治療法を示す論文を発表した。

米AbbVie（アッヴィ）社は2025年1月23日、米Neomorph（ネオモーフ）社とがんと免疫疾患における複数の標的を対象とした標的蛋白質分解誘導薬の開発を目的とする協力契約とライセンス交渉権取得に合意したと発表した。

2025年における国内製薬各社の見どころを解説する新年の連載。最終回は住友ファーマを取り上げる。トップ製品である「ラツーダ」（ルラシドン）の米国特許期間が満了した。2023年3月期（2022年４月～2023年3月）は2期連続で営業利益が赤字に陥った。

2025年度のバイオ関連予算は、大阪・関西万博の余波で万博を管轄する経済産業省の予算が大幅減となったことなどにより、前年度比1.7％減の1774億2300万円となった。このうち環境省のバイオ関連と見なせる予算額は、前年度当初予算比14.7％減の40億 ...